【トレンド振り返り・前編】注目されている媒体・広告手法とは/営業チームインタビュー

 2015.02.16  adtech管理者

アドテクを中心として広告業界のトレンドについて発信をする『DAC AD TECH BLOG(アドテクブログ)』。今回は前・後編に分けて、メディアレップの営業担当として、日々多くの広告会社・広告主と向き合っている、営業チームにお話を伺っていきます。前編は、大手総合広告会社への出向を経て、本社にて様々な広告会社・広告主への提案を行っている垂水さんにお話を伺いました。

tarumizu-main_1064-800_コントラスト調整

2014年を振り返ると、どのような媒体や広告手法の相談が多かった印象がありますか。

「動画」「キュレーションメディア※1」は、案件として大きく増えたと思います。
動画に関しては2013年以前からも案件相談はありましたが、2014年はこれまで以上に「動画を活用したい」という案件が増えた、と感じています。また、これまではTVCMを出稿されていて「素材を持っているから、インターネットでも活用しよう!」という案件が多かったのですが、2014年はインターネット向けに動画素材を制作するケースが増加していますね。TV広告用ではないので、大掛かりに作りこまない代わりに、秒数違いなどで複数のパターンを制作する、という形です。

※1:ウェブ上のコンテンツを、人の手によってある特定のテーマや切り口でまとめ、編集・共有・公開しているメディア
  ネイティブアドの種類については、過去エントリー冒頭でも解説(リンク)。

キュレーションメディアは、メディア自体の数が2014年大きく増加した印象があります。

そうですね。「キュレーションメディア」はこれまでも存在していたのですが、2014年に広く認知が得られ、サービス提供者も増加しました。Webサイトの媒体だけでなく、キュレーションされたニュースをスマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスで提供する「アプリ」※2が続々と登場し、利用者の増加に伴って媒体としての価値も上昇しました。 これまでスマートデバイスでたくさんのユーザーにアプローチできる手法は限られていましたので、認知獲得を目的とした広告を中心に増加していますね。
あとは、運用型の広告の評価が2014年は大きく上がった、という印象があります。
※2:スマートニュース、Gunosy、Anntenaなどのアプリ

獲得系に関しては運用型広告が中心である印象がありますが、純広告を中心に出稿している企業においても、なのでしょうか?

おっしゃる通り、獲得系といわれるWeb上での申込や購入をKPIとしている広告主においては、従来通りYahoo!リスティング広告やGoogle Adwords、アドネットワークやDSPといった運用型広告が中核を担っており、出稿量も増加しています。純広告を中心として行っている広告主においても、運用型広告の評価が上がっており、改めて予算を確保して出稿されていますね。

tarumizu1_1200-800

 

手段ありきではなく「課題解決方法」をいかに提案できるか

運用型への出稿が増えてきた、ということは、広告主のKPIも変化してきた、ということなのでしょうか。

いえ、より細かく中間的な指標を取るということは出てきているかと思いますが、本質的なKPIとしては大きく変化はしていないかと思います。広告主は顧客となりうるユーザーに、自社の情報を届けたい。認知向けの出稿に関してもその思いは同じで、絞りこんだターゲットに対してアプローチが可能な“運用型広告”の評価が上がるのは必然的な流れかと思います。

変化した、という点では、特定の広告枠やツール利用ありきでの提案は減りましたね。従来は、媒体利用者の属性情報や媒体が扱う情報の種類(ニュースサイト、女性向けコンテンツなど)からアプローチをしたいターゲットに親和性が高い媒体や広告手法を抽出して出稿する方法がメインとなっていました。半ば後付けで課題を設定してしまう、という話も少なくなかったと思います。現在は、様々な切り口でユーザーに合わせた広告表示が出来るようになったことにより、そういったやり方はどんどん通用しなくなってきています。広告主が抱えている課題を解決するためにはどんな手段を取るべきなのか、どんな「人」に対して広告を出稿すべきなのか、ということがますます重要になってきています。

DMPが注目を集めたことも課題解決の手段として、ということでしょうか。

そうですね。インターネットの強みは限りなくOne to Oneに近い形で広告を届けられるということだと考えています。よりOne to Oneに近づくための方法として、様々なオーディエンスに対してのアプローチを可能とする「DMP」を利用するケースが増えてきた、という形ですね。広告主としても、目的を達成するための手段として結果的に「DMP」を利用しています。

注目が高まるスマートデバイスでの施策展開

2015年はどのような案件や取り組みが増えるだろうと考えていますか。

「動画」、「ネイティブアド」に関しては引き続き増加傾向になると思います。年々、スマートフォンやタブレットとの接触時間が増加しており※3、生活者のインターネット上の動線もシフトしてきていますので、スマートフォンを中心とした案件が増えるのではないのでしょうか。
※3:リンク:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 調査

またスマートフォンにおいては、キュレーション『アプリ』で記事の閲覧をしたり、Facebookも『アプリ』でタイムラインをチェックしたりなど、『アプリ』からインターネットへの接触が始まる割合が増えています。それに伴い、『アプリ『からの動線を意識した商品の人気が更に高くなる、と考えています。

tarumizu2_1200-800

1人のユーザーが利用するアプリがどのくらいあるかご存知でしょうか?ニールセンの調査によると、1ヶ月間に1回以上利用するアプリは29個、そのうち10回以上利用するアプリは9個※4という結果でした。
広告主や企業発のアプリがここに入ることが出来ればユーザーとの継続的なコミュニケーションを行うことが可能ですが、生活に必要不可欠なものやコミュニケーションツールを含めて「9個」ですから、やはりそれはなかなか難しい。では、どうやってアプリを通じてコミュニケーションをとるか?と考えた際、すでに9個の中に入っているアプリ上で施策を行うことが選択肢の1つとしてあります。
※4:ニールセン調査(リンク)

すでに多くユーザーを抱えているアプリで広告出稿などの展開を行う、ということですね。

そうです。先ほどお話をしたキュレーションアプリもそうですね。またコミュニケーションツールである「twitter」では若年層向けの商品での出稿ニーズが上がっており、「Facebook」に関しても様々な切り口で広告の出稿が可能ですので、運用型広告と同様のニーズで相談が増えています。「LINE」に関しては、スタンプや公式アカウントを通じてアプリ上でのコミュニケーション施策が展開可能となっています。
このようにユーザーとのコミュニケーション手法が一方的な広告出稿にとどまらず、スマートデバイスならでは特性を生かしたものに変化してきている、と感じています。2015年はその実例を数多く見ることが出来るでしょうね。弊社としても、広告会社と連携を図り、引き続き広告枠の販売だけでなくコミュニケーション全体を意識してプランニングを行っていきたい、と考えています。

垂水さん、ありがとうございました。
後編もお楽しみに。

今回ご紹介した内容にご興味を持っていただいた方は、以下よりお問い合わせください。

お問い合わせ

RECOMMEND関連記事


RECENT POST「広告主向け」の最新記事


この記事が気に入ったらいいねしよう!