【トレンド振り返り・後編】注目されている媒体・広告手法とは/営業チームインタビュー

 2015.03.12  adtech管理者

アドテクを中心として広告業界のトレンドについて発信をする『DAC AD TECH BLOG(アドテクブログ)』。今回は前編が大きく反響をいただいていた、営業担当へのインタビューの後編をお届け。テレビなどのマスメディアも含めてクライアントに提案をされている広告会社を担当しているチームメンバーに、現在のトレンドに関してお話をお伺いをしました。

 

TVとデジタルを一緒に考えて頂けている広告主が増えてきた

最近のトレンドとして、どのような媒体や広告手法の相談が多いという印象がありますか。

大きなポイントでいうと、注目すべきは3点でしょうか。「動画」「プレミアム」「データ」ですね。
まず「動画」に関してですが、Youtubeを中心とする動画素材を配信できる媒体への出稿が飛躍的に増加をしています。先日の動画に関するインタビュー内でも星合が話していますが、インストリーム型広告を中心に引き合いが増加しています。

リーチの観点で考えますと、やはり今でもTVのリーチ数は圧倒的です。TVしか見ていない層もまだまだかなりの母数いますから、TVをまず考えるという傾向は変わりません。ただ、逆にネットしか見ない人もいます。より多くの生活者にリーチしようと考えた際は、両方を組み合わせて出稿を行うことでリーチ数を増やすことが可能となりますので、そのような形での出稿が増えてきています。

予算配分方法としては、まずTVでそこが決まってから、ネット広告や制作物に割り振られる印象があるのですが、その傾向は現在もありますでしょうか。

たしかに、かつてはまずTVCMの予算を決めて、次にチラシやSP(セールプロモーション)の予算、制作物系を決めて、最後に余ったお金でデジタルの施策を行う、という流れが基本的な考え方としてあったと思います。弊社は、デジタルの部分をご相談頂く形になりますが、この流れですと余ったお金での実施になりますので、デジタルにはあまり大きな予算は確保しづらい、という状況がありました。
ただ現在は、広告主のデジタルに関する考え方が変わってきており、TVとデジタルを一緒に考えていただけている広告主が増えてきていると感じています。余った予算ではなく、TVCMを考える段階でデジタルのことに関しても、ご検討いただけるようになってきています。

TVとデジタルで一緒に考える場合、効果指標はどのようなもので見ているのでしょうか?

広告主にもよりますが、ネット広告とTVとで同じ指標で効果を検証する形が出てきています。従来は「動画広告」単体ですと、何を指標に実施をしていくかはっきりしないことが多い状況でした。TVと同じ指標で効果検証する形が出てきたことで、ブランディングの観点として見ていただける形に変わってきている印象です。より、テレビ的な売り方になっているかと思います。

続いて「プレミアム」についてはいかがでしょうか。

さきほどの動画の話にも関係するのですが、TVとのセットも含めて「Yahoo!TOPインパクト」などの、マスのユーザーに対してアプローチが可能なものが人気となっています。TVと動画広告、Yahoo!と同じタイミングに出稿して、リーチを取る、という考え方です。
また、個々の媒体でみると、かつてはISPプロバイダーのサイトなどに人気があったのですが、今現在は尖ったメディア、購買に密着しているメディアに価値を感じられる広告主が多く人気となっています。

また、3つ目の「データ」にも繋がる話なのですが、純広告もただ枠をご提案するのではなく、+αとしてアイデアを加えた頭を捻ったもの、企画のなかの1つとしての提案を求められることが増えている、と感じています。先日の垂水の話にもありましたが、面から人へは当たり前のこととして起きています。DMPの利用も活発です。大きな広告予算をお持ちの広告主に関しては、DMPにプラスして新しい情報を組み合わせて広告施策に生かす提案をさせていただいています。
取り組みの内容によっては潜在層へのアプローチの色が強く、単体での効果を求めてしまうと(獲得系のメニューと比較すると)効率が伴わない印象を与えてしまいますが、新しいアプローチ方法として取り入れていただき、トライ&エラーを行っている状況です。
※:広告枠参考: Yahoo! TOPインパクト

ネット広告で年間を通じて常にタッチポイントを作る

広告主・広告会社との取組み状況として、お話いただいた3つ以外に変わってきた、と感じているものはありますか。

変わってきたというよりもご提案をさせていただいている、という観点が強いのですが、広告主本位のタイミングではなく「生活者」のタイミングに合わせて広告出稿をされることをご提案させていただいています。

例えば、耐久消費財を例にとりますと、広告主が広告出稿をしたいタイミングって、新製品が出たタイミングなど、広告主として売れる要素(アピールできるもの)が出来た時にご要望をいただくことが多いと思います。しかしながら生活者から見ると、新製品が出たからと言って、新しい製品が欲しくなる訳ではありません。もちろん、そういった方もいらっしゃるとは思いますが、多くの生活者の場合は、現在使用しているものの寿命が迫っていたり、ライフスタイルの変化などによる買い替えのタイミングが迫ってきているから検討する、というケースが多いと思います。生活者それぞれで時期がバラバラなのです。
その点を踏まえると、ネット広告は年間を通じて常に“タッチポイント”を作っておくことが可能なメディアです。弊社としてはそこに価値を見出していただけるようご提案をさせていただき、より多くの取り組みをしていければと考えています。

また、広告主によってはWeb担当とTV担当で分かれていたものが、同じ人間が見ていく形になるところも出てきており、今後もその動きは進むのでは、と考えています。そうなると、でデジタル施策に関しても、より大きな枠組みのなかでご検討いただくことが可能になりますので、よりよいコミュニケーションプランを作っていけるのでは、と考えています。

営業チームの皆様、ありがとうございました。
今回ご紹介した内容にご興味を持っていただいた方は、以下よりお問い合わせください。

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