この記事を読まれているマーケターの方の多くが、広告配信やCRM施策などのマーケティング施策にデータを活用できていない、といった課題をお持ちではないでしょうか。
本ブログでは、前・後編に分けて、データを活用する基盤となるCDPについて、その必要性やCDPを活用したマーケティング施策の理想形、そしてCDPの選定ポイントについてマーケター目線で解説します。
本記事である前編では、マーケターが直面している課題やCDPが必要となっている背景、CDPを活用したマーケティング施策の理想形についてご紹介。後編ではマーケターがCDPを扱う上で重要なポイントと、弊社が推奨するマーケター目線で使いやすい CDPについてご紹介いたします。
マーケターが直面している課題
この記事を読まれているマーケターの皆さんは、新規顧客の獲得であったり、既存顧客のLTVの向上などを目標に、様々な施策を行っていると思います。例えば、新規顧客の獲得であれば広告施策やSEOなど、既存顧客の育成であればMAからのメール配信などの施策に取り組まれていると思います。
Ⅰ.プライバシー保護に関する規制への対応
新規領域や既存領域において様々なマーケティング施策を実施する中で、プライバシー保護に関する規制に注意してデータを活用する必要性が出てきたことをご存じでしょうか。昨今の個人情報保護法の改正や、GoogleやAppleなどによる3rdパーティークッキーや広告IDの利用制限により、従来よりも少ないデータで施策を行うことを強いられるようになりました。
Ⅱ. データ起点で顧客に適切なアプローチを行う必要性
インターネットの発達によって、消費者のニーズや顧客行動の多様化が進んでおり、その変化のスピードも早まっています。そのため勘や経験から消費者のニーズを捉えたり、予測したりすることは困難になっています。そこでデータ活用基盤を用いて顧客の行動データや属性データを収集し、明確な顧客像を把握することや、その顧客像をもとに適切なタイミングで適切なメッセージを訴求する「個客のコミュニケーション」を行うことが求められています。
解決策として注目されるCDP
ここまでお伝えしていることを整理すると、マーケターの皆さんは今後、プライバシー保護の規制に注意しながらデータを活用し、顧客と適切なコミュニケーションを取ることが求められる、ということになります。こうした対応を行うためには、規制の影響が少ない自社データ（1stパーティーデータ）を活用することが重要になります。
そこで、顧客接点やマーケティングツールごとに分断された自社データの統合・分析を行い、マーケティング施策に活用できる基盤であるCDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）が注目されています。
CDPには、主に以下の機能があります。
- 社内で分断されている自社データの統合
- 自社データを活用した広告配信の最適化
- 明確化された顧客像をもとにした1to1マーケティング
CDPについては過去の連載記事でも触れておりますので、ぜひご一読ください。
CDPを利用したマーケティング施策の理想形
CDPを活用して自社データの収集や統合を行うことで、理想的なマーケティング施策を行うことができます。
マーケティング施策の理想形について、多くのマーケターが実践している現状の施策と比較しながら、新規顧客領域 とCRM領域の2つに分けて説明します。
Ⅰ.新規顧客領域
現状の施策と課題
現状では、3rdパーティークッキーを活用してターゲティングを行う広告施策が一般的です。この手法では、今後さらに進んでいく3rdパーティークッキーの規制によって、取得できるユーザーのデータがかなり制限されてしまいます。活用できるユーザデータが減ることで顧客像は不鮮明になり、正確な広告配信が行えません。
理想形
CDPを活用することで、クッキーに依存しない1stパーティーデータを用いた広告配信が可能になります。まず自社に散らばっている1stパーティーデータを統合することで顧客像を明確にします。そしてその顧客像をもとに、顧客の特性に応じた最適なチャネルで最適な広告を届けることで、効率的に新規顧客を獲得できるようになります。
Ⅱ.CRM領域
現状の施策と課題
サービス・部署ごとにサイロ化したデータで施策が実行されています。これでは、互いにどのような施策を行っているのか共有できていないため、同一顧客に対して、MAや広告などの様々なチャネルで商品を訴求してしまい、顧客体験を向上させることが難しくなっています。
理想形
CDPを活用することでサイロ化した自社データを統合し、顧客像を鮮明化することができます。そのため顧客ごとにどのような施策を実施したのか、また顧客のステータスがどうなっているのかを把握することができ、一人一人に適切なタイミング・適切なチャネルで商品を訴求することが可能になります。クロスセルやアップセルを実現できるほか、顧客体験を向上することにもつながるため、顧客のLTVを向上することもできます。
まとめ
多様化する消費者のニーズを捉えるために、顧客の行動データや属性データの収集・分析が求められる一方で、プライバシー保護に関する規制は進み、3rdパーティーデータや広告IDの活用が難しくなっています。
そこで、規制の影響を受けない自社データの活用が重要視され、自社データを施策に活用するための基盤としてCDPが注目されています。
CDPは理想的なマーケティング施策を行うために有効であり、特に新規顧客獲得施策やCRM施策においては、クッキーに依存しない点や顧客視点でのコミュニケーションを可能にする点から、絶大な効果を発揮すると言えます。
いかがだったでしょうか。後編ではCDPを3つのタイプに整理しつつ、マーケター目線ではどのタイプのCDPを選ぶべきかについて解説していますので、是非ご一読ください。
